昨今。持続的な企業価値向上の観点から「健康経営」の関心も高まり、顧問先でも健康経営企業の認定に向けた取り組みの依頼を先日受けたばかりでした。そんな中、経団連は4月10日、女性特有の健康上の課題やライフイベントに関する企業の取組等についての調査結果を公表しました。企業がサポート可能と考える女性の健康課題は「月経にまつわる不調」83.3％が最多。「女性特有のがん」59.4％、「更年期関連の不調」（53.1％）が続く。これらのサポートによるQOL向上によるメリットとしては、「女性社員の生産性向上」（52.1％）が最多で、「女性社員の定着率の向上」（22.9％） が続きました。詳しくは調査結果をご覧ください。