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約5割の企業が「人材評価」「賃金報酬」「昇進昇格」制度の変更が必要と感じている/民間調査

リクルートは16日、「企業の人材マネジメントに関する調査2023(人材の評価/賃金・報酬/昇進・昇格制度編)」を発表しました。変更の必要性を感ずる企業は、「人材の評価」で45.6%、「賃金・報酬」で52.3%、「昇進・昇格」で 45.9%。理由は、「従業員にとって、より納得感の高い評価にするため」(58.8%、人材の評価、)、「従業員のパフォーマンスを引き出すため」(57.3%、賃金・報酬)、「年功序列の昇進・昇格を是正する」(55.1%、昇進・昇格)が最多。3制度をすべて見直した企業は、従業員エンゲージメントが高いなどが明らかになったとし、制度を通じた一貫性のある見直しが必要としています。

この調査資料は、11月24日「組織の未来をつくるコラム」、「特定職種の人材確保には賃金制度の変更は必要」の参照資料です。リクルート「企業の人材マネジメントに関する調査2023」シリーズの人材評価、賃金報酬、昇給昇格制度編です。コラムも重ねてご覧いただき、参考になれば幸いです。

以下よりリクルートの調査リポートが、ご覧になれます。




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