パーソル総合研究所は６月30日、「コロナ禍における転職と賃金に関する調査」結果を発表しました。コロナ禍前の転職者とコロナ禍に転職した人のサンプルを抽出し比較分析。コロナ禍に転職して賃金が１割以上増加した人は37.2％（コロナ禍前の転職者は43.9％）で6.7ポイント低下しました。職種別では、転職時賃金の増加者は「ＩＴ技術職」「その他専門職」「営業」に多く、「事務・アシスタント」「医療・福祉専門職」「販売・サービス」に少ない結果となりました。また、コロナ禍の転職における移動形態は「同一業種同一職種」への移動が最も多く約半数、次いで「異業種異職種」が約４分の１を占めました。今回の調査で、賃金の上昇に最も効果的だったのは「賃金交渉」でした。賃金交渉する人はコロナ禍前より増えていますが、まだ４人に１人程度と少なく、今後さらに増える余地があります。


詳しい調査結果は、パーソナル総合研究所の調査報告書をご覧ください。