リクルートワークス研究所は８日、「全国就業実態パネル調査2022」結果を発表しました。日本における働き方を５つの側面から分析し、「2022年はコロナ禍を経て働き方が再び前進した１年となった」と総括。「就業の安定」「ワークライフバランス」はともに上昇し、適切な労働時間で休暇取得も可能な働き方の実現に向けて一歩進んだと指摘しています。「学習・訓練」は、コロナ禍前の水準には至っていないものの回復傾向へ。対して、「ディーセントワーク」は低下傾向が続き、コロナ禍前の水準に戻ったと分析しています。業務量は戻りつつあるなか、労働時間はコロナ禍を経て減少したことで、結果として時間あたりの業務負荷は高まったとしています。


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